「十で神童、十五で才子、二十歳過ぎれば只の人」という俚諺がありますが、大人なら誰でも出来る事、知っている事を子供でできたと言うだけ。知の絶対的レベルでは意味がありません。２０歳過ぎてからが勝負です。成人時の推定偏差値は９０を遥かに超えていました。つまり、１００万人中、９９万９千９百９０人は問題外。トップ１０人で、入試、国家試験など全国順位が推定できる試験の、ある試験では勝ち、ある試験では負けというバトルを繰り返していたのです。

尤も、偏差値などは教科書的知能に過ぎないので、それを使いこなす上位の知能で発明をして特許ライセンス料を得たり、投資で資産形成しているDr.Yには大した意味はありません。一応の目安として。

Ph.D.です。

∀ ルックス　　　白皙長身

f:id:dr-yokohamaner:20220131151041j:plain

f:id:dr-yokohamaner:20211228153226j:plain

近藤正臣さんに似てるらしい。初対面では必ず言われる。彼より若く、彼より長身。両端がDr.Y。

180cm　BMI:21

上の写真は若い頃の近藤さんに似ていそうもないのですが。。。

f:id:dr-yokohamaner:20220207212127j:plain

f:id:dr-yokohamaner:20220224162630j:plain

最近のルックスは近藤さんで勘弁してもらって、モザイクです。角度とサイズが合えば。。。

f:id:dr-yokohamaner:20211226184703j:plain

２人の顔は似てる？／AI診断サイト

f:id:dr-yokohamaner:20220315130951j:plain

∃ 好きな色　青　緑　サンドベージュ　黄

∇ 趣味　読書　旅行　株式投資　発明

電気料金の簡単計算
1000wを１時間使うと28円程度。
家電製品が使っている値です。
例えば、
ヘアードライヤー。1000wの場合、20分使えば、
28円×(20÷60)≈9円

エアコンが平均５００ｗで１０時間動けば、
２８円/2x10=140円

オール電化のコースでも平均すれば約２８円。
— dr-yokohamaner (@DrYokohamaner) December 21, 2020

2024-04-21

スマホやタブレットの画面をテレビに表示する

パソコン・スマホ家庭

①こんなデバイスが売られています。これをテレビのHDMI端子に指すとテレビにこのデバイスの設定画面が現れるのでそれに従って設定します。

②　次にAndroid スマホ/タブレットの設定

これは流石に分かりますね。タップして設定画面を出します。

③　設定→　赤丸の中をタップ

してブルーツースを設定します。

④　同様に赤丸の中をタップ

⑤　やっと「キャスト」が現れました。

⑥　キャストするデバイスを選択します。

①で設定したデバイスの名前が下に表示されていますね。Dr.YのデバイスはAFTSSS-3という名前なのでこれをタップするとスマホ/タブレット画面がテレビに表示されましたね。

キャストcastとは、投げるという意味。電波を投げる。つまり、放送です。普通、broadcast広く投げる=放送　という言葉を使います。TBSのBはBroadcastのこと。

2024-04-13

木を見て森を見ない税理士

家庭経済社会

消費税は、消費者が払っている税金では無いというマヤカシをいう税務関係者が居ます。木を見て森を見ない典型。メインストリームが見えず、側溝の説明をするんだね。

【「消費税」は、「消費者とは無関係」の税金なんです。】なんて、１割も払っている消費者には納得できない表現。本当は店がズルをしていると言いたいんだけど、消費者のマインドに立てばそうは取られない。

１００円の値札に明らかに１１０円を消費者は払っている。これを消費税と呼ぼうが何と呼ぼうが消費者が払っている税金にかわりはない。VATとの関係でこうなってしまったが。。。

ただ、店が税制の関係で払う税と消費者の払うお金との間にノイズが働いて乖離があるというだけの事。

この筆者も序ではおかしな表現をしてマヤカシを感じさせる。典型的専門バカ。ただ、そう言いたい事情は納得できる。

「コンビニやスーパーなどに行って買い物をすると、10％消費税が乗ってくる。あれは「自分が払っている消費税」だと思っている人が99％ですよ。でもあれは「消費税」ではない。

「消費税」という税金は、小売りの1個1個にかける税金ではないんです。
消費税を税務署に納めるのは事業者なんです。…

「1年間の総売上高×10％」から「1年間に仕入れた額×10％を引く」。そこには、物品の仕入れだけではありません。工場の建設費とか、クルマを買ったとか、社員のユニホームを買ったとか、家賃を払ったとかいろんなものをみんな引けるんです。それが1年間に納める消費税額になる。

「消費税」は、「消費者とは無関係」の税金なんです。
それを裁判所に訴えた人がいますが、その判決に「消費者が払っていると思っているのは錯覚ですよ。あれは“消費税”という税金ではありません。あれは“物価の一部”です」と言う内容が書いてあります。
つまり、値引き販売ならぬ「値増し販売」です。

「絶対におかしい消費税！【1】」税金の基本は「富める者」から徴収して「貧しき者」に分配すること。赤字の零細企業に支払いを義務付けているのに、輸出大企業には莫大な還付金が！｜ワールドジェットスポーツマガジン

2024-04-06

インフレの実態

社会家庭経済

グラフを見れば一目瞭然。

www.jil.go.jp

７０−８０年代の高度経済成長期は、そのまま高インフレ時期。

一億総中流と言われた。皆が幸せだった。物価はドンドン上がる。給料もドンドン上がる。固定金利で借りた住宅ローンは相対的に小さくなって家計にとってどうでも良い程に下がった。

「高度経済成長期」でググって「画像」を見る。

初任給の変遷

１９７０年〜１９８０年

１９９５年〜２００５年

大卒初任給　　　　　消費者物価指数

1980(昭55)　114,500円　　６
1979(昭54)　109,500円
1978(昭53)　105,500円
1977(昭52)　101,000円
1976(昭51)　94,300円
1975(昭50)　89,300円　　　４
1974(昭49)　78,700円
1973(昭48)　62,300円
1972(昭47)　52,700円
1971(昭46)　46,400円
1970(昭45)　39,900円　　　２.５

物価指数の上昇　＜　初任給の上昇

2005(平17)　196,700円　　　８
2004(平16)　198,300円
2003(平15)　201,300円
2002(平14)　198,500円
2001(平13)　198,300円
2000(平12)　196,900円　　　８
1999(平11)　196,600円
1998(平10)　195,500円
1997(平09)　193,900円
1996(平08)　193,200円
1995(平07)　194,200円　　　８

nenji-toukei.com

消費者物価指数概数

2015　8
2010　8
2005　8
2000　8
1995　8
1990　7.5
1985　7
1980　6
1975　4
1970　2.5
1965　2
1960　1.5
1955　1.4
1950　1

サラリーマン年収｜年次統計

高度経済成長期の８０年代、生活保護が顕著に減少、給料が上昇している。これが一億総中流現象なのだろう。

comemo.nikkei.com

「ジニ係数の推移をみると、当初所得、つまり単純な収入に関しては1960年代～1980年代半ばまでは0.35以下で推移し、1970年代前半および1980年代前半には一時0.31台まで低下しました。これは世界的に見ても非常に低い数値で、一時期海外では「日本式社会主義」とまで呼ばれたほど所得が平等に分配される国だったわけです。」

jp.quora.com

www.es-inc.jp

ジニ係数の求め方

www.cc.kyoto-su.ac.jp

2024-03-15

Androidスマホのグーグルカレンダーが、他のスマホで共有できない

パソコン・スマホ家庭

Android スマホ、タブレットでカレンダーを共有して、どれかで予定を書き込んだら他のデバイスで見られるようにしています。

新しい端末で予定を書いても、グーグルのクラウドに書き込まれず他のデバイスから見えない現象に遭遇。

グーグルメールIDで、グーグルブラウザからログインはしてあります。

カレンダーのメニューを見ると、下図。ローカルのチェックが入っていました。

外して、「更新」してOK。

2024-03-10

公的年金の将来を予測する政府データ

家庭教育・進路・人生経済

書きかけ

公的年金の将来

結論　

団塊ジュニアが９０歳を迎えて人口ピラミッドからほぼ消える２０６５年まで、

・現役人口(20歳ー64歳)が減少。年金財源の保険料が減少

　6,956万人@2020→5,542万人@2040

・年金世代が増加。年金給付総額が増加。一人当たりは減額する。

　3,603万人@2020→3,928万人@2040

・総人口が減少。年金財源の消費税が減少。

　1億2,615万人@2020→1億1,284万人@2040

・GPIFの積立金２２０兆円@2024年による投資期待は中立的。損益は予想できない。

　いずれにしろ、GPIFの積立金は年金財源としては期待できない程貧弱。

・マクロ経済スライド発動で、減る財源に対応して給付額も減る。

私的扶養と社会的扶養 | いっしょに検証！公的年金 | 厚生労働省

財政

・フロー：年金保険料、年金給付金、消費税

年金は、

　　年金給付金＝年金保険料＋消費税＋積立金取崩し

という収支で成り立っています。

基本は、

　　年金給付金＝保険料　

であるべきですが、既に、少子高齢化でこれは崩れました。

今は、

　　年金給付金＝年金保険料＋消費税

が基本でGPIFの投資が上手く行っていればその利益を雀の涙程度補填しています。

さて、以下で公的年金財政状況報告を見ていきます。

保険料/給付金　が２０１５年を境に大きくなっています。保険料が増えたのではなく、２０１５年からマクロ経済スライドで給付金が減額されたからです。

理想は、保険料/給付金　＝１でしょうね。但し、生活に十分な給付金があっての事。分母が減っては生活が苦しくなる。分子が増えないと意味がない。しかし、人口が減っていくので分子は小さくなっていく。連れて分母も小さくされてしまう。それがマクロ経済スライド効果。

一般会計歳入106.6兆円ー2021年度
所得税　１８.６兆円　
法人税　　９.０兆円　
消費税　２０.３兆円
国債　　４３.６兆円

・公的年金財政状況報告－令和３(2021)年度－
給付金　　　５３兆３５９０億円
保険料収入　３９兆９４９１億円　0.748=保険料/給付金　
国庫負担　　１３兆２８８０億円　消費税

・公的年金財政状況報告－令和２(2020)年度－　マクロ経済スライド発動
給付金　　　５３兆３６１２億円
保険料収入　３８兆６１６８億円　0.723=保険料/給付金　
国庫負担　　１３兆１６１３億円

・公的年金財政状況報告－令和１(2019)年度－　マクロ経済スライド
給付金　　　５２兆９６０７億円
保険料収入　３９兆０９０４億円　0.738
国庫負担　　１２兆９７０３億円

・公的年金財政状況報告－平成27(2015)年度－　マクロ経済スライド発動=給付金減少　∴保険料/給付金が増加
給付金　　　５０兆９６０２億円
保険料収入　３３兆８０６５億円　0.663
国庫負担　　１２兆２０４３億円

・公的年金財政状況報告－平成26(2014)年度
給付金　　　５０兆３００９億円
保険料収入　３２兆５６４０億円
国庫負担　　１１兆８１４３億円

2014年4月消費税率を5％から8％に引き上げ

∵消費税が不足し年金を支えられなくなった

一般会計歳入ー平成25(2013)年度
所得税　１４.８兆円　
法人税　１０.１兆円　
消費税　１０.６兆円 †
国債　　４３.４兆円

・公的年金財政状況報告－平成25(2013)年度
給付額　　　５０兆４５８３億円
保険料収入　３１兆０５３９億円
消費税　　　１１兆４６０５億円†　赤字！

・公的年金財政状況報告－平成22(2010)年度－ー団塊世代全て給付
給付金　　　４８兆８０９５億円
保険料収入　２８兆６８５４億円　0.587
国庫負担　　１１兆１５８６億円

１９４９年産まれが２００９年に６０歳に達し、厚生年金支給金が急速に増えて、保険料が不足。比が0.587に低下し国庫負担＝消費税が増えている。赤字が４割を超えた!
団塊世代人口　約３２８万人＋３４０万人＝６６８万人　1947〜1949。2010年

・公的年金財政状況報告－平成17(2005)年度
給付金　　　４２兆７６９４億円
保険料収入　２６兆３２４２億円　0.615
国庫負担　　　６兆８３６８億円
その他　　　　各種項目

フォーマットが２０１０とはかなり違う。その他が多い。

・ストック：年金積立金の運用

「GPIFが今のような運用を開始した2001年度以降、2022年度までの年金積立金の名目の運用利回りは年平均で3.60％でした。

また、同じ期間の賃金上昇率の平均は0.01%でした。したがって、2001年度以降22年間の実質的な運用利回り（スプレッド）は3.59％となります。」ーGPIF

www.gpif.go.jp

２０１２年以来のアベノミクス効果で日経平均は右肩上がりのほぼ単調増加。

運用資産額２００兆円@2022年

給付額の４年分にも満たない少額。

消費税を１３兆円も使いながら３兆円弱しか貢献がない。

厚労省見解

概ね100年間の年金給付と、財源(保険料収入・国庫負担・積立金活用)の均衡が図られている。今後、概ね100年間の年金給付総額 (2,400兆円)のうち、積立金から得られる財源であてられているのは 1割程度(210兆円)。よって、積立金の運用に伴う短期的な市場変動は、年金給付に大きな影響を与えない。

１００年安泰という年金制度。１００年で割れば年２兆円しか取り崩せない。しかし、取り崩すと投資元本が減るので多くは取り崩せない。投資なので損失を出すこともある。

今は２０１２年以来のアベノミクス効果で利益が出ているが、日経平均の上昇率より小さい。ほっておいても出る利益。

景気が下向けば元本割れする可能性は大きい。つまり当てにならない。

「ＧＰＩＦ、10―12月期の運用損1兆8530億円　4四半期連続赤字」

Reuters

2023年2月3日午後 5:30 GMT+9

「ＧＰＩＦ、運用改革後初の赤字　7―9月に7.8兆円の損失」

Reuters

2015年11月30日午後 5:33 GMT+9

「GPIFは「国内株」だけでなく、「外国株」「国内債券」「外国債券」の4種類を投資・運用しています。2015年度には巨額の損失を計上し、国会で野党の批判の的になったこともありました。

民進党　山井和則国対委員長代理（当時）
「昨年度（2015年度）が5兆円、今年4月～6月が5兆円。10兆円もの国民の大切な年金が失われてしまった。私たちの大切な年金がアベノミクスの犠牲になっているのでは」

■日経平均上昇　年金増額へ期待高まるも…
　ところが、去年は34兆3077億円のプラスと、年間の収益としては過去最高を更新。日本株だけでも12兆円余りのプラスとなりました。

　さらに今年は、日経平均株価がすでにおよそ20％も上昇しています。国内株だけで、さらに数兆円規模の含み益が出ている可能性もあります。」

（「グッド!モーニング」2024年3月6日放送分より）

cf. 2023年日経平均株価

2022年の大納会終値2万6094円から2023年大納会終値3万3464円まで、28.2％の上昇

GPIFの運用が上手くて儲けたと言うより景気が良くてほっておいても利益が出ただけ。米国ダウ、S&P５００、日経平均に比べて上昇率は遥かに少ない。

GPIF 2023第3四半期　収益率＋2.62％

　　　　　第2四半期　　　　−0.31％

　　　　　第1四半期　　　　＋9.49％

第4四半期は未だ終わっていない。

米株式市場
ダウ工業株30種平均　＋14%
S&P500指数　　　　＋24.23％

過去も見てみます。

平成13（2001）年ー平成24（2012）年

https://www.gpif.go.jp/operation/state/pdf/h24_q4.pdf

同期間の日経平均。ほぼ連動していますね。日経平均連動ETFを買っているでしょうから当然です。

問題は上の利益は株の含み益。売った利益でなく、売ったらこの額になるという仮想の利益。実際にこの大量の株を売れば株価は急落します。あくまで仮想の利益。

日経平均株価過去30年の流れ | カブスル

景気が良くなればGPIF積立金も自動的に増えます。１０倍になってくれる事を祈って。

人口

・６５歳以上人口　厚労省推計　「我が国の人口について」

　　　　　６５歳以上　　　総人口　　　　　20-64歳
２０２０　３６０３万人　　1億2,615万人　　6,956*万人
２０３０　３６６７　　　　1億1,522万人
２０４０　３９２８　　　　1億1,284万人　　5,542万人

６５歳以上　単調増加

総人口は　　単調減少

現役人口　　単調減少

∴　より少ない現役で年金世代を支える。

現役世代の負担増

年金世代の年金減少

*　統計局の生産年齢人口統計から国立社会保障・人口問題研究所の人口ピラミッドの15-19歳人口を引いたもの。概算です。

cf.　2030年には、高齢化率は31.8％と国民の約３人に１人が65歳以上の高齢者となる見込みである。- 厚生労働省

我が国の人口について

統計局人口推計

https://www.stat.go.jp/data/jinsui/pdf/202010.pdf

人口推移予測　単位：千人
　　　　　　2010年　　2020　　2040　　2060
総　人　口　128,057　124,100　107,276　 86,737
７５歳以上　 14,072　 18.790　 22,230　 23,362
７０〜７４　　6,963　　9,179　　7,584　　5,656
６５〜６９　　8,210　　 8,155　　8,865　　5,623
６０〜６４　10,037　　 7,337　　7,787　 5,704
１５〜５９　70,995　　 66,071　 50,079　 38,479
０〜１４　　16,803　　 14,568　 10,732　 7,912

資料:2010年は総務省「国勢調査」、2015年以降は国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口(平成24年1月推計)」の出生中位・死亡

中位仮定による推計結果

(注) 2010年の総数は年齢不詳を含む。