当然と言えば、当然の結果でしょう。マスゴミが間違えているのは、これは科学の問題であり、社会の問題などではないということであって、ましてや法の問題ではないということです。あの虚言癖のある科学ごっこをしている女性は、さっさとSTAP細胞自身を作ってみせればよかったし、そのチャンスも、問題発覚以降、一度、与えられたにも拘らず、それができなかったのです。１，２年の間に２００回も簡単にできたものなら、さっさと作れば済む問題なのです。問題は、論文の書き方そのものではなく、STAP細胞という存在しないものを、いかにもあるように捏造して書いたというこの一言につきます。それをなぜ、弁護士まで雇っての法的問題にしているのか？やましい所があるからでしょう。
それにしても、理研も姑息なのです。問題は、存在しないSTAP細胞を、存在すると偽装した捏造論文にあるのですから、現状、STAP細胞の存在は証明できていない。それを存在するとして論文を捏造したことが問題である、とすべきなのに、STAP細胞の存在、非存在には委員会は関わらない。論文の瑕疵だけを問題にするという、責任回避のような姑息な方法をとったために、二次的な問題にすぎない論文の書き方がクローズアップされ、虚言癖女性につけこむ隙を与えてしまっているのです。
小保方論文そのものは、科学者の誰がみても、捏造であることは明確です。
それでは、STAP細胞を小保方実験で実は証明できていたとすれば、どうなのかと読者の皆さんは思うでしょう。STAP細胞が実証できていたら（過去形ですよ）、あの論文の瑕疵は、「教育的指導」程度の問題です。上司あるいは先輩に、こういう書き方はまずいから二度とやるなと言われて終わりでしょう。
現在、理研は実証実験を行っていますが、小保方論文にはないプロトコルで実証できたとしても、小保方論文は無意味です。それは理研の成果であって、小保方氏とは何の関わりもないことです。従って、この場合でも、彼女はguiltyなのです。
マスゴミの頭の悪いキャスタ？達は問題が理解できておらず、低レベルな感情に訴える判官贔屓的な報道をしていますが、法廷に行くことになれば、真正の科学者達が鑑定、証人に出てきますから、ここに書いた結果におわるだけのことです。
今現在も、雇用状態なのですから、報道によれば、３０歳にして年俸８００万円という高給を我々の血税から支払っていると思われます。早く、懲戒解雇にすべきです。
(追加 5/10) それにしても、早稲田大学も理研以上に姑息なものです。あれほどデタラメな博士論文を認定し、その審査報告書まで学生本人に書かせたデタラメぶりであるにも拘らず、博士論文の再審査をすると言ったままホッカムリ状態です。理研の出す結果を見てどうするか決めようと思っているのでしょう。とても、学位授与機関としての能力はありません。所詮は、学術よりも経営を重視する（簡単に博士号をもらえるということで学生を獲得しやすく、儲けが大きい）私大にすぎないということでしょう。
