一例
① メーカのオンラインショップ
送料無料
税込価格 １０５８円
② Yahoo!ショップ
送料無料
税込価格 １９１６円
③ 楽天市場
送料 ５９８円 → 多分纏め買いで無料になるでしょう。
税込価格 ３５７円
１箱買いでは ９５５円
④ Amazon
送料 3122円以上購入で無料
税込価格 2箱セット７１０円
５セット纏め買いで、３５５０円
１箱当たり３５５円。
言うまでもなく、飲み続ける物なら、④がお得です。
上の例にはありませんが、タチが悪い店は、価格.comで安い順の上位になるように、
価格を安く見せ、その分を送料に入れ
クロネコヤマトの送料を遥かに超える異常に高い送料にしている店があります。要注意です。
価格の構造
ざっくりした話です。
メーカ希望小売価格と言う名の定価の
取り分は：
メーカ ３割
大卸 １割
仲卸 ２割
小売 ４割
です。
ここで言う小売とは、田舎町で夫婦で小さな店舗を抱えて商売している店。ナショナルショップ、東芝ストアのようなイメージ。
家電が勢いの良かった７０〜８０年代は、ナショナル(現パナソニック)の半分の売上が、東芝の家電部門(現中国美的集団)、東芝の家電部門の半分の売上が、日立の家電部門と言われていました。その理由は単純で、ナショナルショップの数の半分が、東芝ストアの数だからと言われていました。つまり、小売店の数が企業全体の売上を左右したのです。
ところが、ヤマダ、ケーズ、ビックカメラなどの大規模カテゴリーキラーが出現すると、彼らは小売と卸を兼ねるようになり７割の利を得られるようになりました。メーカ現場の知人は、大規模小売の力が強く、工場出荷価格の値引きを要求され、３割など取れないと嘆いていました。
ある大規模小売が「３割、４割当たり前、５割引！」とテレビコマーシャルを打っていたことがありました。仮に７割５分の利を取ったら、５割引きでも２５%の粗利が出ます。その上、規模の利を活かした多売です。
ところが、ここ十数年の間に、インターネットが普及し、パソコンが普及し、今はスマホは総人口以上に出回り、ネットショップの時代に入りました。田舎町の小売店の規模で、日本中の住民を相手にーー実店舗の小売は地域の住民しか相手にできませんーー商売が出来るようになりました。店舗が要らず、倉庫も要らず、在庫も要らず、人件費も極小。。。実店舗の大規模小売でさえ、ネットショップには敵いません！
７０年代、今は亡きダイエーが、大規模小売として、家電製品を売っていた時代、定価の何割引きかで売っていました。ナショナル(現パナソニック)が、それに異を唱え、ダイエーに製品を卸さなくなり、協力従業員としてダイエーの売り子に出していた従業員も引き揚げてしまいました。ダイエーは、直接ナショナルから買わず、別ルートで製品を入手。。。という
大規模小売 vs.企業 の戦争を惹き起こしました。
ダイエーが幾らで売ろうが企業が３割の利を得られるなら構わないではないか？違うのですね。企業は自社の系列小売で国内津々浦々まで売って貰って利益をあげているのです。年に３台しか冷蔵庫が売れず、日々、安い乾電池を売って食べている弱小小売は４割の利益がないとやっていけない。近所にダイエーが出来て１割引きで売ったら潰れるほか無いのです。系列小売店の数が命の家電メーカにとっては、生命線。それで松下幸之助氏は怒ったのです。
化粧品の資生堂が同じ事をしていたのは、まだ記憶に新しいことです。
そのダイエーも、家電だけに全力を注ぐカテゴリキラーの軍門に下り、家電を扱わなくなりました。衣料も難しくなりました。カテゴリーキラーのユニクロです。そして、倒産。
